バイクを廃車にするときの必要な手続き

バイクを廃車にするときの手続きは、該当車種の排気量によって異なります。

 

たとえば、車検が必要になるような大きな排気量の車種の場合は、陸運局での手続きが必要です。

 

これは250cc以下の車種でも同様なのですが、排気量によって手続きで作成する書類や準備するものが違います。

 

50cc以下の車種(原付バイク)に関しては、管轄が市区町村になるので役所での手続きを行うので注意しましょう。

 

しかし、実際にこれらの手続きを自分で行う人は稀です。

 

何らかの理由で車体だけは手元に置いておこうとしている人などは自身で手続きを行うこともありますが、売却を前提にしている場合は「中古車買い取り業者に代行を依頼する」という選択をすることが大半です。

 

厳密に言えば無料ではない可能性もありますが、名目上は「代行無料」で対応してくれるので利用しても一切損はありません。

 

もしも費用が必要になる場合でも、手続きを行う手間や時間を考えると十分に元を取れる可能性もあります。

バイクを廃車にするときの費用や料金について

バイクを廃車にするときに掛かる費用は、どのような手段で行うのかによってまったく違います。

 

それぞれの手段ごとに特徴(メリットやデメリット)があるので、その時の状況や希望している結果を踏まえて適切な手段を選択することが大切です。

 

特によく利用されている「バイク買い取り業者に売る」という方法の場合は、そのためだけに掛かるものはありません。

 

一応、「有償買い取り」など特別な対応になってしまった場合は実質的に処分費を負担することになってしまいますが、それでも5000円程度の料金で済みます。

 

買取り業者などを頼らずに自身で手続きを行う場合は、抹消登録を行うために数千円程度掛かります。

 

しかし、最終的に解体を依頼する段階で買い取り対応となる場合が多いため、そこでそれ以上の評価になれば実質的な負担は0円で済むどころか、むしろプラスになることも珍しくありません。

 

つまり、ほとんどの場合でほぼ無料で済むということです。

廃車したバイクの税金はどうなる?

廃車にする段階で自賠責保険などがどうなっているのかにもよりますが、自賠責保険、車検などが残っている状態ならば基本的に税金の還付を受けることができます。

 

車検分に関しては実費で還付を受けることにはならず買い取り価格の上乗せという形になってしまいますが、重量税に関しては経過期間に応じて還付金額が算出されます。

 

これは、特に手続きをしなくとも通知が届くので心配はいりませんが、もしも不安を感じる場合はあらかじめ段取りなどを確認しておくと安心です。

 

ただし、バイクの重量税などはあまり高額ではないので、還付金額も少額になってしまう可能性が高いです。

 

車のように5万円超の重量税を支払っているならまだしも、数千円程度なので還付額もそれなりです。

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